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音楽配信サービスとレーベルの対立構造の解消に向けた大きな一歩。バークリー音楽院が楽曲使用料の合理化のためのプラットフォームを開発

YouTubeやSpotifyなどのストリーミングサービスにおける権利と使用料をめぐる、大手レコード会社とストリーミングサービスの対立を伝えるニュースが度々話題になりますが、ついに、新たな、そして大きな改革が、動き出そうとしています。

デジタルミュージックの流通と権利の最適化をおこなうために、50以上の音楽ビジネスの関係会社が、バークリー音楽院のInstitute for Creative Entrepreneurship(BerkleeICE)が発表した「Open Music Initiatibe(OMI)」に参画します。

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OMIは、MIT Media Labと協力して進められるオープンソース・プラットフォームで、権利者を特定し、彼らにデジタルミュージックに対する支払いを補償します。OMIの共同設立者でマネージングディレクターのPanos Panayは、海外メディアPitchforkの記事で、次のように述べています。

我々は知恵を絞り、アカデミック関係者の力を集め、そして広く産業界とも協力することで、中立的で、現代の音楽ビジネスに適したシステムを作りたい。創造性に関わるオープンソースのプラットフォームが、クリエイターにとっても、権利者にとっても、革新的な配当を生み出すはずだ。

レコード会社とストリーミングサービスの対立は、その「支払の仕組」が明確化されていないことが一因にあげられますが、オープンソースのプラットフォーム「OMI」であれば、両者が互いに楽曲の利用状況や、支払い状況を把握することができ、さらにシステムを発展させていくことができるのですから、音楽ビジネスにとって革新的な一歩になるはずです。

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レコード会社もストリーミングサービスもミュージシャンも、願うのは「音楽の持続的な発展」です。その課題に向けて、協力が始まりました。現代の音楽ビジネスに合わせたシステムの構築で、ミュージシャンとレーベルの権利が守られることに期待したいですね。

引用元:Pitchfork
画像出典:BerkleeICE

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